文字通り、日本の大学が導入している、授業内容について受講した学生が評価する制度です。
大学で開講されている授業の内容や進め方などについて、受講している学生に評価してもらう大学が急激に増えている。今では、国立大学の実施率は97.0％に達するとの調査もあります。
文部科学省が発表した調査によると、2001年現在、4年前の1997年の倍近くに増えた。とくに国立大学は実施率は97.0％にも達するとのこと。
教員の意識や教育技術を高め、授業内容を改善しようというのが授業評価の狙い。中には、評価の高い教員を表彰する大学もあり。制度が生まれたのはアメリカで、1950年代に学生たちが自主的に実施したのが始まりといわれる。60年代後半になると「学生サビス」や「情報公開」の観点から全米の多くの大学で制度化されたが、日本では数年前まではほとんど実施されていませんでした。
こうした中、教育とその向上にも目を向けさせるきっかけとなったのは、1991年の文部省の大学審議会での設置基準の大綱化で、大綱化以来、大学政策は自由化・規制緩和の流れの中にあります。そして大綱化によって、自己点検・自己評価が努力義務として制度化され、1999年にはその結果の公表を含めて義務化されました。